がんや慢性病のつらい症状や痛み、不安の早期からの緩和ケアを末期に限らず専門医大津秀一が全国提供。遠隔相談可オンライン対応緩和ケア外来クリニックで東京文京区所在。病気の進み具合や種類を問わず早期受診できます。再診以降は全国どこにお住まいでもスマートフォン等を用いたビデオ通話で診察・処方を受けることもできます(処方を伴わない相談は初回から遠隔対応も可能)。内科専門医でもあり身体全般に詳しいです。緩和ケア・緩和医療といえば当院にご相談ください。【診療科:緩和ケア内科・疼痛緩和内科・がん内科・がん精神科】

遠隔診療 緩和ケア

オンライン診療は2020年に拡充されるか

早期緩和ケアクリニック外来の緩和医療専門医(緩和ケア医)大津秀一の遠隔診療(オンライン診療)

オンライン診療拡大へ

下記のような記事を見つけました。

オンライン診療2020年に拡大へ

オンライン診療料の対象疾患の拡大、オンライン診療の実施方法、実施体制の要件の見直しが検討されるそうです。

私はオンライン診療料が新設されることで開業を決めたわけではないですが、今年の年初には「オンライン診療拡大へ」と漏れ聞いていたので、実際に決まったものをみて驚きました。

なんだ、これだったらほとんど無理だな」と。

立ち場によって、解釈は異なりますが、とりあえず取れるようになった、という水準のものだったからです。

 

オンライン診療の厳しさ

これまではオンライン診療を保険診療で行っても、特定疾患療養管理料や外来管理料が取れず、同じ患者さんを同じようにみても、医療機関の報酬は少なかったのでした。

それでそれらの実際に対面で診察しないと取れない診療報酬に代わるものとして、オンライン診療料は期待されていました。

ところが蓋を開けてみると、予想より厳しい条件が課されていたのでした。

私は患者経験も豊富にあるので、安ければ安いに越したことがないのは、とてもよく理解できます

ただ、相対的に安価な設定だと、普及しません

医療機関も生きていかねばならないからです

むしろ現在は、厳しい世界で、ぎりぎりの経営を迫られる医療機関もたくさんあります。

逆に、診療報酬が相対的に高めな在宅医療は、担い手が増えます。

政策や値段の設定で、誘導している(誘導されている)のですね。

オンライン診療料は700円(1点10円として)ですが、月1回しか取れません。

月何回でも取れる再診料720円とは異なりますし、再診料を取った月はオンライン診療料は取れません。

特定疾患療養管理料は診療所ならば月2回2250円を取れます。4500円になります(もちろん患者さんはそれの3割や2割等の実負担です)。

オンライン医学管理料は月1回1000円ですが、これを取るには細かい条件があります。

その1つは「オンライン医学管理料が算定可能な患者は、特定管理料等の算定対象となる患者であって、特定管理料等を初めて算定した月から6月以上経過し、かつ特定管理料等を初めて算定した月から6月の間、オンライン診察を行う医師と同一の医師により、毎月対面診療を行っているものに限る」

なおオンライン診療料も同様な条件が課せられています。

一言で言えば、「半年は絶対に直接診察しましょう」「その後だったら良いですよ」ということです。

そして条件は他にもあり、

「オンライン医学管理料は、前回の対面診療による受診月の翌月から今回の対面診療による受診月の前月までの期間が2月以内の場合に限り、対面診療による受診月に算定できる」

要するに、しばらくオンライン診療だけというのはダメなのですね。

途中で実際の診察を挟まねばなりません。

対面による診療の間隔は3月以内に限る、という文言が付されています。

オンライン診療料等を取れる病気も限られています。

特定疾患療養管理料、小児科療養指導料、てんかん指導料、難病外来指導管理料、糖尿病透析予防指導管理料、地域包括診療料、認知症地域包括診療料、生活習慣病管理料のいずれかを算定している初診以外の患者で、かつ当該管理に係る初診から6月以上経過した患者」とされています。

すると、例えば不安神経症の患者さんだと、取れません

まだまだ他にもあるのですが、とにかくこれらの診療報酬は取りづらく、煩雑です。

現状では、「とりあえずできたこと」を評価できる程度ではありましょう。

 

意外にも慎重だったのは診療側

オンライン診療拡大へ

上記の記事を読んで興味深かったのは、意外に診療報酬の支払い側は積極姿勢で、診療側は慎重姿勢だったことです。

議事録を読んでいないので、細部はわかりませんが、医師側が慎重だったということを示唆する記事ですね。

確かに、実際に直接の診察でわかることは多々あります。

なかには、診察が必須の病気もあるでしょう。

会って話して診察するのに越したことがないのは、間違いないでしょう。

けれども、例えば心理系などのオンライン診療でもカバーするところが大きいケースや、少数で偏在している専門家にかかりたい時などに、対面診察できないデメリットを超えるメリットが考えられる場合もあるのも間違いないでしょう。

ある方から、「あるお医者さんは、『遠隔診療など論外。医師は診察すべき』と仰っていた」と伺いました。

確かに科によってはそうかもしれませんし、それが大切なのはわかります。

けれども、それが全てとなってしまうのも、どうなのだろうなとも思いました。

私の専門分野の性質上、原理原則というよりはケースバイケースで対応するところに正解があることを感じていることとも無縁ではないのかもしれません。

また偉い方たちの綱引きで2020年の改定がどうなるのか、目が離せませんね。

大切なのは、支援が必要な方に適切に手が及ぶこと

皆がハッピーになるような道が整備されていってくれればと願います。

 

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