がんや慢性病のつらい症状や痛み、不安の緩和ケアを末期に限らず専門医師の大津秀一が提供。東京文京区緩和ケア外来クリニックで全国対応可能。オンライン診療(遠隔診療)対応。病気の進み具合を問わず早期受診できます。再診以降は全国どこにお住まいでもスマートフォン等を用いたビデオ通話で診察・処方を受けることもできます(処方を伴わない相談は初回から遠隔対応も可能)。内科専門医でもあり身体全般に詳しいです。緩和ケア・緩和医療といえば当院にご相談ください。【診療科:緩和ケア内科・疼痛緩和内科・がん内科・がん精神科】

遠隔診療 緩和ケア

ネパールの緩和ケアでも使われる遠隔診療

ネパールと遠隔診療

医師・看護師の国家資格は国民を幸せにするのか 〜ネパールでの緩和ケアからの示唆〜

 

医師・看護師の国家資格は国民を幸せにするのか 〜ネパールでの緩和ケアからの示唆〜

という記事を読みました。

必要に迫られた状況が背景としてあり、ネパールのあるホスピス病院では、医師でも看護師でもない職員が、遠隔診療で医師と連絡を取り、モルヒネ持続皮下注射を行っているということが記されています。

この場合の遠隔診療は、私が行っているような、ご利用者の方と私(医師)という形式ではなく、医療者間の連絡のことのようです。

国の状況に合わせた方法なのでしょう。

非常に面白く、貴重な報告だと思いました。実地に赴いた方ならではのものです。

一方で、タイトルは「医師・看護師の国家資格は国民を幸せにするのか」とあり、業務独占が問題なのではないかと提起されていますが、本当にそうなのでしょうか?

 

もちろん医師や看護師以外にできる仕事は委譲できるならばしたほうが良い

その職種以外にできる仕事は委譲できるならばそれに越したことはありません。

ただ、別の報告によると、

ネパールにおける医学教育システムの概要

「人口当たり医師数はまだまだ少なく、おそらくアジアで最小の人数だと思われます。

現在、人口千人あたりの医師数は0.17人となっており、世界保健機関(WHO)の推奨する人口千人あたり2.3人より遥かに少ない医師しかいません。看護師数も少なく、人口千人あたり0.5人しかいません」(強調はブログ著者)

とあります。

日本は人口千人あたり、医師は2.4人、看護師数は11.0人です。

参照;医師数・看護師数の国際比較 2014年

ネパールではあまりに人口あたりの医師や看護師の数が少ないため、この方式を採っているのだと言えそうです。

 

日本に合った方法があるのではないか

その点で、日本においては、緩和ケアや終末期ケアを得意とする医師や看護師の専門家はたくさんいます。

しかし、そことつながるのが難しいという問題はありました。

遠隔診療の普及は、国中でチームを形成するということや、その科の性質にもよりますが、日本中の患者さんの状態をアセスメントし、良い治療を推奨できるという可能性があるという点で秀でています。

日本はネパールより医療者の数は多いのですから、権限委譲して非医療職に医療をしてもらおう、という結論になるよりも、すでに少なからず存在する専門家が新たなデバイスを用いて連携したり、あるいは直接患者さんを診療することがよりメリットがあるのでは、という結論のほうが合っているのではないかと思いました。

 

まとめ

今後地域によっては人口減少や、そのような地域における医療者の不足が不可避で、偏在は続くことでしょう。

遠隔診療はその1つの解決策であり、緩和ケアのような専門家が少ない領域でも、このようなシステムを用いることで全国がカバーできるのですから、これからは医療の特定分野の専門家が遠隔診療で併診する、という当院がさきがけとなってはじめた形式も普及してゆくのではないかと考えています。

 

早期からの緩和ケア外来の早期緩和ケア大津秀一クリニック診療予約

★緩和ケアの情報をわかりやすくお伝えするサイト

「緩和ケア相談所」

早期緩和ケア相談所

Facebookページ

早期緩和ケア外来・相談のFacebookページ」

早期緩和ケア外来・相談facebook

よかったら、いいね、フォロー等よろしくお願い申し上げます。

★クリニックホームページ、Facebookページからメルマガ登録ができます。

ご登録をお待ちしております。

 

 

 

Pocket
LINEで送る