緩和ケアはいつから受けるべきか？──専門医が本音で解説します

緩和ケアは「いつから」受けるものなのか？

「緩和ケアは、まだ早いですよね？」

診療や相談の場で、もっとも多く聞かれる質問の一つです。
多くの方が、

• 痛みが強くなってから

• 治療ができなくなってから

• 末期になってから

そう考えています。

しかし結論から言うと、
緩和ケアは“症状が出てから考えるもの”ではありません。

「まだ早い」という考えが生まれる理由

この誤解は、決して患者さんやご家族の責任ではありません。

日本の医療では長く、

• 治療＝治す医療

• 緩和ケア＝治療が終わった後

という構図が続いてきました。

そのため
「緩和ケアを勧められる＝もう治療ができない」
と受け取ってしまうのは、とても自然な反応です。

ですが現在の医学では、
この考え方はすでにアップデートされています。

医学的には「早い段階から」が望ましい

海外の研究では、がんと診断された早い段階から
定期的に緩和ケアを受けた人たちは、

• 生活の質（QOL）が良好

• 不安や抑うつが少ない

• 不必要な入院や医療行為が減る

といった結果が示されています。

一部の研究では、
生存期間が延びた可能性すら示唆されています。

つまり緩和ケアは
「最後に受ける医療」ではなく、
治療と並行して受ける“支える医療”なのです。

緩和ケアは「症状を取るだけ」ではない

緩和ケアというと、
痛み止めや吐き気止めのイメージが強いかもしれません。

しかし実際には、

• 今の治療をどう理解すればいいか

• 副作用とどう付き合えばいいか

• これから何が起こり得るのか

• 誰に、何を、どこまで相談すればいいのか

こうした整理のつかない不安や迷いも、
緩和ケアが扱う大切なテーマです。

症状がない時期だからこそ、
落ち着いて話し合えることも多くあります。

では、いつから受けるのが「適切」なのか？

専門医としての結論は、とてもシンプルです。

「迷い始めた時点」が、受けどきです。

• 主治医の説明が頭に入らなくなった

• 情報を調べすぎて不安が増えてきた

• 今の治療方針に違和感がある

• 家族との考え方の違いに疲れてきた

こうした状態は、
身体の症状がなくても十分な理由になります。

緩和ケアは「治療をやめる」という意味ではありません

よくある誤解ですが、
緩和ケアを受けたからといって、
治療を中止しなければならないわけではありません。

むしろ多くの場合、

• 治療を続けながら

• 主治医とは別の視点で支える

という形で関わります。

「切り替える」のではなく、
「支えを一つ増やす」
それが本来の姿です。

まとめ：早すぎる緩和ケアはありません

緩和ケアは、

• 症状が出てから

• 治療が終わってから

考えるものではなく、

• 不安が生じたとき

• 迷いが出てきたとき

にこそ意味があります。

「まだ早いのでは」と感じている時点で、
実はちょうどよいタイミングであることも少なくありません。

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